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ネットの悪い口コミは採用に影響する?企業ができる対策と「採用広報」の重要性

企業の採用担当者や経営者の方とお話ししていると、このようなご相談をいただくことがあります。

「転職口コミサイトやSNS、まとめ記事に自社のネガティブな書き込みを見つけた。今後の採用に悪影響が出そうで不安です。」

結論から言うと、ネット上の悪い口コミや評判は採用活動に少なからず影響を与えると感じています。

実際に、選考途中での辞退や内定辞退の背景には、「口コミを見て不安になった」という理由が含まれているケースもあったようです。

こうなると、

「削除依頼を出した方が良いのではないか」
「何とかしてネガティブな情報を消せないだろうか」

と考えてしまう気持ちも理解できます。

しかし、ネット上にあるすべての情報をコントロールすることは現実的ではありません。

「Googleの公式ポリシーを見ても、単に『印象が悪い口コミ』や『主観的な感想』を理由とした削除リクエストは原則として受け付けられません。つまり、法的な権利侵害がない限り、仕組みとして完全に消すことは不可能であるとGoogle自身が証明しています。

だからこそ重要になるのが、企業自らが「現在のリアルな姿」を発信する採用広報です。

ネガティブな情報を消そうとするのではなく、求職者が判断できる正しい情報を増やしていく。

それが、企業として取り組める現実的な対策のひとつであると考えていて、実際に取り組んだ経験もあります。

本記事では、これまで数多くの中小企業のYouTube運用や採用動画制作に携わってきたAVENIRの視点から、

ネット上の口コミが採用へ与える影響と、求職者に正しい情報を届けるための採用広報の考え方について解説します。

ネットの悪い口コミが採用活動に与えるリアルな影響

採用活動を進める中で、求職者の方々が応募前に企業名を検索し、評判を調べることは、今やごく自然な行動になりました。

「自分に合う会社だろうか」
「長く安心して働ける環境だろうか」

誰もが少しの不安と大きな期待を持ちながら、ホームページやSNS、口コミサイトなどを見て情報収集を行っています。

「会社名 評判」「会社名 口コミ」

GoogleやSNSで、こんなワードで検索したりしますよね。

ネット上にネガティブな口コミや評判を見つけてしまうと、せっかく自社に興味を持ってくれた求職者の気持ちに、少なからずブレーキがかかってしまうのが人間の心理というものだと思います。

「無言の辞退」を生むことがある

採用動画の収録や採用広報のご相談を受ける中で、特にもったいないと感じるのは、「無言の辞退」が増えてしまう可能性があること。

面接のキャンセルや内定辞退の理由として、

「ネットの口コミが気になったので辞退します」
「評判を見て不安になりました」

と率直に伝えてくれるはいないと思います。

「他社にご縁がありました」
「今回は辞退させていただきます」

という、丁寧な言葉で終わると思います。もちろん、本当の理由は本人にしかわかりませんが、急にどうしたの…って経験ありませんか?

その背景に口コミや評判への不安が含まれているケースもあるのではないかと相談されることもあります。

過去の言葉が、今の出会いを邪魔してしまうこともある

口コミサイトの性質上、退職された方が投稿するケースも多く、どうしても不満やネガティブな意見が目立ちやすい傾向があります。

ただ、数年前の古い情報がそのまま残っていることの方が多いのではないでしょうか。

SNSの場合、インスタやThreads、TikTokなど、若者が使用しているプラットホームにも存在しています。

投稿はしなくても「見る専門」の人たちも多いのもSNSの特徴で、たった1つの投稿がずっと表示されたまま・・・なんてことは多いです。

企業側がその後に働き方を改善し、組織や制度を見直し、現在働いている社員の皆さんが前向きに仕事に取り組んでいたとしても、求職者にはその変化が伝わらないことがあります。

過去のひとつの書き込みが、未来の素晴らしい出会いを邪魔してしまう。

これは企業様にとっても、本来なら自社に合っていたかもしれない求職者の方にとっても、とても残念なことだと感じます。

悪い口コミが与える影響は、応募数の減少だけではありません。

本来であれば出会えていたかもしれない人材との接点を失ってしまうこと。そして、その理由に企業自身が気づきにくいことも、大きな課題のひとつではないでしょうか。

また、別視点で考えると『アフィリエイト報酬狙いの転職紹介サイト』を運営している個人や会社では「ネガティブなワード」をあえて狙いにいくSEO記事を量産したり、SNS投稿しているアカウントもあります。

結果的には「自社で紹介している転職サイト」などへ誘導することが目的になっているので、批判や中傷はしないものの「こっちもあるよ」と選択肢を出してるグレーな手法を行っているサイトはかなり多いです。

だからこそ、企業はネット上の口コミだけに振り回されるのではなく、自ら情報を発信し、求職者が判断できる材料をネット上で増やしていくことが重要だと考えます。

企業がやりがちな「限界のある」口コミ対策とは

ネット上に自社のネガティブな言葉を見つけてしまうと、採用担当者様や経営者様が焦ってしまうのは自然なことです。

「なんとかして消せないだろうか」と考えてしまうのは、会社や今働いてくれている社員の皆さんを守りたいという想いがあるからこそだと思います。(書き込むレベルの人は、根本的に当人の能力不足なこともあるでしょうし…)

そうした背景から、多くの企業様がまず検討されるのが、サイト運営者への削除依頼や、場合によっては法的な手続きです。

もちろん、事実無根の誹謗中傷に対しては、毅然とした対応が必要なケースもあります。

しかし、それが退職した方の主観的な感想や不満であった場合、ネット上のルールや各サイトの判断基準によって、削除が認められないことの方が残念ながら多いという事実もあります。

いつ消えるかわからない結果を、不安な気持ちで待ち続けることは、企業様にとっても大きな精神的負担になってしまいます。

また、ご相談の中で、

「悪い口コミを目立たなくするために、自分たちで良い評判を書き込んだ方が良いでしょうか」

とお話しされる方もいらっしゃいます。

ただ、不自然に良い口コミを増やしたり、実態以上に良く見せようとしたりする発信は、かえって求職者の不信感につながる可能性があります。(不正は逆効果でGoogleなど特に厳しくなっています)

求職者は、求人票や採用ページだけでなく、口コミサイト、SNS、YouTube、ホームページなど、さまざまな情報を見比べながら判断しています。

過去の書き込みを「消そう」「覆い隠そう」とするアプローチには、どうしても限界があります。

もちろん、事実と異なる誹謗中傷に対しては適切な対応が必要です。

しかし、企業がコントロールできない情報だけを追い続けることは、現実的にも精神的にも大きな負担になってしまいます。

そして、今後、同じような口コミや投稿、ネガティブ記事が増えない保証もありません。

それよりも、これから出会う求職者に向けて、自社の考え方や働く人の姿、現在の取り組みを伝えていく方が建設的ではないでしょうか。

私たちは、ネット上のネガティブな情報を消すことよりも、求職者が判断できる「正しい情報」を増やしていくことが、結果的に最も現実的な対策につながると考えています。

次の項目で、具体的な施策の一例をご紹介していきます。

根本的な解決策は「採用広報」で自ら発信すること

私たちが大切だと考えているのは、ネガティブな情報を消そうとすることではなく、自社の「今」を継続的に発信していくこと。

求職者が不安を感じるのは、口コミがあることそのものではありません。

むしろ、匿名の口コミやSNSの情報以外に判断材料が少ないことが問題という視点を持ってみてはどうでしょうか。

口コミサイトにネガティブな意見が書かれていても、ホームページや採用サイト、SNS、YouTubeなどで会社の考え方や働く人の様子が見えていれば、求職者は複数の情報を見ながら自分なりに判断できます。

しかし、企業からの発信がほとんど無い状態だと、匿名で書かれた情報が必要以上に大きく見えてしまうことがあります。

ネガティブな情報はポジティブな情報よりも目立つのがSNSの特徴でもあるからです。

だからこそ企業側から、

「どんな人たちが働いているのか」
「どんな考え方で仕事をしているのか」
「どんな想いで環境づくりを行っているのか」

を継続的に発信していくことが重要になります。

また、仮に過去の口コミの内容が事実だったとしても、それを必要以上に隠す必要はないと私は考えています。(誹謗中傷以外です)

企業も組織である以上、課題や失敗がまったく存在しない会社はないと思います。

私もそうですし、周りの経営者も「失敗は山ほどしてきたよ」という話は多いです。

大切なのは、過去にどんな課題があったかではなく、その課題とどう向き合い、どう改善してきたかです。

本当に大きな問題があるなら、すでに倒産してませんか?

そうでないなら、今頑張ってくれてる社員さんがたくさんいると思います。

経営理念や社長の思いを信じて、会社や社長のことが大好きで、目を輝かせて活躍している人もいるはずです。

匿名の口コミを否定するのではなく、自分たちの言葉で現在の姿を発信する。

それによって求職者が判断できる材料をネット上に増やしていくことが、企業にとって現実的で継続可能な対策なのではないでしょうか。

わかりやすくいうと、目に見える情報が『1:1』だったものを『100:1』にする。(1はネガティブ側、逆SEOとも呼ばれたりします)

私たちは、採用広報とは「会社を良く見せるための活動」ではなく、求職者に正しい情報を届けるための活動だと考えています。

採用広報における動画活用の考え方については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
採用動画の効果とは?応募につながる動画活用を中小企業向けに解説

実際にあった「風評被害」と情報発信の事例

これは採用活動の事例ではありませんが、情報発信の重要性を強く感じた出来事があります。

以前、とある企業の社長さんが名指しで「詐欺だ」「やめとけ」と風評被害になる書き込み、記事をまとめているサイトがありました。

実際に管理者に連絡を取られたところ、「ただタレコミがあったのでそのまま掲載しているだけ」「消します」と連絡あるものの、結果的に対応せずそのままになっているサイトもありました。

そこで考えたのは「情報を消す」のではなく「判断材料を増やす」ことでした。

実際にサービスを利用されている方やコンサル生の方へインタビューを行い、その事業者様のYouTubeチャンネルで公開する取り組みを行いました。

「どんな経緯でサービスを利用したのか。」

「実際にどのような変化があったのか。」

「口コミやネガティブな情報があることを知ってたか。」

利用者本人の言葉で話していただくことで、ネット上の一部の情報だけでは見えてこない側面を伝えられるのではないかと考えたからです。

「ネットの記事は見ましたけど、動画を見る限り本質的なことを話されているし、私はネガティブな印象は持ってなかったですね。気にはしましたけど実際に話たりしてみて、やはり自分の直感が間違ってなかったと思っています。」

そうお話しされた時に感じたのは、見ている人は想像以上に動画で大事にしてた本質を見ているということでした。

ネット上の口コミや評判を参考にする人は多くいると思います。

一方で、それだけを鵜呑みにするのではなく、実際の利用者の声や継続的な発信を見ながら、自分なりに判断している人も少なくないと感じています。

これは採用活動においても同じだと思います。

求職者は口コミだけを見て、自分の選択を行っているわけではありません。

働く人の言葉や会社の考え方、日々の取り組みを継続的に発信していくこと。

その積み重ねが、口コミだけでは伝わらない企業の魅力や信頼につながっていくのではないでしょうか。

採用広報で「動画」が有効な理由

採用広報で大切なのは、会社を必要以上に良く見せることではありません。

求職者が判断できる材料を増やし、自社の考え方や働く人の雰囲気を正しく届けることです。

その手段として、動画は非常に相性が良いという特性があります。

文字だけでは伝わらない「圧倒的な情報量」

採用サイトや求人票では、会社の制度や仕事内容、待遇などの条件を伝えることはできます。

しかし、実際に求職者が知りたいのは、それだけではありません。

どんな人たちが働いているのか
職場の雰囲気はどのような感じなのか
どんな考え方で仕事をしているのか

そうした「空気感」は、文字だけではなかなか伝わりにくい部分です。

実際に採用動画の収録をしていると、社員さんの表情や話し方、ちょっとした言葉選びから、その会社らしさが伝わる瞬間があります。

動画だからこそ伝わる情報であり、感情が伝わるのも”動画の価値”だと思います。

働く人の言葉が信頼につながる

実際に働いている人が、どんな気持ちで仕事をしているのか。

入社して何を感じたのか。

大変だったことをどう乗り越えてきたのか。

そうしたリアルな言葉の方が、求職者にとって信頼できる情報になることがあります。

もちろん、採用動画だからといって、何でも正直に話せば良いというわけではありません。

ただ、あまりにも綺麗に整えすぎた言葉や上品な言葉だけでは、逆に作られた感が出てしまい伝わりにくくなることもあります。

だからこそ、社員インタビューでは台本通りの言葉を話してもらうだけではなく、その人の経験や考え方が自然に伝わるように進めることが大切です。

社員インタビューの設計については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
「うまく話そう」とするほど本心は隠れる。上司の前では語れない社員の“本音”を動画にする方法

継続的な発信が会社の透明性を高める

また、動画は一度作って終わりではありません。

継続的に発信することで、「この会社はどんな会社なのか」を少しずつ伝えていくことができます。

採用シーズンだけ情報を出す会社よりも、普段から社員の様子や会社の取り組みを発信している会社の方が、求職者にとっては安心感があります。

特にYouTubeやSNSは、会社の日常や働く人の考え方を継続的に届けられる場所です。

ひとつの動画だけで印象を変えようとするのではなく、発信を積み重ねていくことで、ネット上にある情報量のバランスも少しずつ変わっていきます。

私たちは、採用広報とは単発の動画制作ではなく、継続的な情報発信の積み重ねだと考えています。

それが先ほどお話しした「100:1」にする施策にもつながってくると思います。

だからこそ、採用広報において動画は「会社を良く見せるための手段」ではなく、「会社のリアルを伝えるための手段」として取り組むことも大事だと思います。

採用動画の本来の役割については、こちらの記事でも解説しています。
採用動画で本当に大切なのは「この会社で働きたい」と思ってもらえるか。

実際の現場で感じる、採用広報で大切なこと

採用動画の収録を毎月行っていますが、その現場で感じることについて。

自社の強み、魅力を言語化することは意外と難しいと感じることありませんか?

普段から「うちの会社の強みはこれです」というトークが日常であれば、スッと言葉にできるかもしれませんが、意外と「なんだろう?」と”今の自分の立場”で考えられたりされます。

でも、見ている人は新卒や転職前の方です。

入社時の気持ちや感情を思い出すことで、今の会社を選んだ理由や背景が出てくると思います。

また「良い会社なのに応募が来ない」という企業様には、伝え方や発信の仕方を見直してみるのも良いと思います。
良い会社なのに応募が来ない理由|採用で見落とされがちな3つの原因

会社の魅力は、準備した台本の中にあるとは限らない

実際に社員インタビュー動画を行う際、台本をあらかじめ準備することは多いです。

台本と言っても「セリフ」を用意するのではなく、質問を共有することで何を話すか頭を整理する時間は大切です。

ただ、インタビューする環境は緊張だけでなく、正しくうまく言わないといけない。という意識が働いてしまうことも多いです。

作って考えてきた内容も良いですが、感情を込めて話をできる方は少ないのが実際の現場で感じることです。

「見ている人の感情を動かす」ためには

「話す人の感情が言葉と表情に宿る必要がある」

と私は感じています。

これも設計が大事なのですが、詳しくはこちらの記事でも解説しています。
「うまく話そう」とするほど本心は隠れる。上司の前では語れない社員の“本音”を動画にする方法

求職者が知りたいのは「今の会社の姿」

ネットの悪い口コミは採用に影響するのか?

このテーマの核になる視点ですが、過去の情報は過去のもの。

今はどうなのか?自分が求めている職場環境なのか?どこの会社でもそんなことはあるだろう…など。

ネットの情報やSNSの投稿を見た時に、”誰が書いたかすらわからない情報だけで判断する人”ではなく、

複数の情報を見ながら自分なりに考えられる人材の方が、結果的に企業との相性も良いのではないでしょうか。

ネガティブな記事や投稿を見つけてしまうと、本当に心が苦しくなりますよね。

だからこそ、どうにかしたい気持ちは痛いほどわかります。

でも、私が担当させていただいている企業の社員さんたちは「多角視点」を持ち、「自分の軸で判断できる人」が多いです。

だからこそ、判断材料を発信することがネットの悪い口コミや情報を分散させる役割にもなり、見ている人にとってどう映るかも変わってくると思います。

実際に風評被害にあった企業の取り組みを直近で見て感じたからこそ、『今の会社の姿』を発信することは極めて重要な視点だと思います。

採用動画を活用する際は、制作費だけでなく公開後の活用方法まで含めて考えることが重要です。

 

まとめ|過去の言葉より、「今の会社の姿」を届ける

ネット上の口コミや評判は、これからも完全になくなることはないと思います。

そして今後、新たな口コミが投稿されない保証もありません。

ネット上のネガティブな情報を見ると、色々と思うこともあると思います。

しかし、『今の会社の姿』を発信するかしないかで、求職者へ伝わる情報や企業との接点は大きく変わります。

企業自らが発信を続けることで、見ている人は想像以上にしっかり判断してくれるものです。

私たちAVENIRは、採用動画やYouTube運用を通じて、企業の本質や働く人の想いを伝えるお手伝いをしています。

もし採用広報や情報発信についてお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

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